【2025年度対応版】時給から手取り給与シミュレーション

時給から日給、月収、手取り給料も計算できるカンタン便利な時給→月給計算ツール！健康保険や厚生年金などの社会保険の加入有無も選べるようになり、2025年度最新の保険料率にも対応済。

この時給だと月の手取り給料はいくらになる？派遣、アルバイト・パートの給料の確認にもお役立てください。
[最終更新日:]

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メンテナンス完了のお知らせ
2025.06.04
「社会保険の加入」「学生」の項目を追加し、より状況に合った算出可能になりました。
※月収88,000円を超える場合は自動的に加入で計算します。
2025.05.29

雇用保険料率、健康保険料率および介護保険料率の変更に伴うメンテナンスを実施し2025年度の給与に対応しました。

※ 全て半角数字で入力してください
※ 不要な項目や不明な場合は0を入力してください
※ この計算機は2025年3月分(4月納付分)からの健康保険料率および介護保険料率に対応しております。
2025年2月分までの計算とは異なりますのでご注意ください。
※ 社会保険未加入を選択の場合、国民年金保険料が表示されますが、手取り給与計算には含まれていません。


時給 → 月給 / 手取り計算ツール

基本項目(必須)
開始時間 時   分
※0時や0分の場合は0を入力してください。
終了時間 時   分
※0時や0分の場合は0を入力してください。
休憩時間 分
※休憩がない場合や不明な場合も0を入力してください。
時給 円／1時間
労働日数
(1ヶ月)		 日
就業地
社会保険の加入
※月収88,000円を超える場合は自動的に加入で計算します。
学生
※雇用保険の加入の有無を判定しますが、被保険者に該当するかどうかは厚生労働省の被保険者に関する具体例よりご確認ください。
年齢
扶養人数
※扶養する配偶者および16歳以上の親族の人数（いずれも年収入130万円未満が対象）
オプション項目
交通費
(非課税)		円
※交通費がない場合や不明な場合は、0を入力してください。
月給 / 月の手取り給与(支給額)
労働者支給額
※交通費を含む		額面給与
(総支給)		円
手取り給与
円
事業主負担額円

国民年金保険料(令和７年度)
※手取り給与は国民年金保険料を差し引いて計算していません。

円

※昨年の収入によっては、上記手取り給与(支給額)から、別途「住民税(市民税・県民税)」が控除される場合があります。
※このシミュレーションの計算結果は端数が50銭以下の場合は切り捨て、50銭を超える場合は切り上げて1円として計算しています。
※本ツールはあくまで参考情報としてご利用ください。ご利用に際して生じたいかなる結果についても、制作者および株式会社ファンダフルは責任を負いません。

1日の労働時間
※実際に働いた時間です。
日給（参考値）
※計算方法は会社により異なります。
※残業・深夜割り増しなどが有る場合別途計算が必要です。		円
年収（参考値）
※残業・深夜割り増しなどが有る場合別途計算が必要です。
※年収は、交通費を含まない総支給の12ヶ月分で計算しています。 		円
※詳細設定のオプション等で背景のグラフィックを選択すると、色付きのまま表示されます。また入力欄が不要な場合などはページ番号を指定して調整可能です。
月の控除額内訳表示が以下に続きます。 sponsors

月の控除額内訳

労働者事業主

健康保険料
等級：
標準報酬：円
料率：％

円円

介護保険料(40〜64歳対象)
料率：1.59％

円円

厚生年金保険料(一般の被保険者)
等級：
標準報酬：円
料率：18.300％

円円

子ども・子育て拠出金
料率：0.36％

---円

雇用保険料(一般の事業の場合)
事業主：9/1000
労働者：5.5/1000

円円

労災保険料(種類：その他の各事業)
料率：3/1000

---円

源泉所得税

円---
控除額合計円円

※昨年の収入によっては、上記手取り給与(支給額)から、別途「住民税(市民税・県民税)」が控除される場合があります。
※このシミュレーションの計算結果は端数が50銭以下の場合は切り捨て、50銭を超える場合は切り上げて1円として計算しています。
※本ツールはあくまで参考情報としてご利用ください。ご利用に際して生じたいかなる結果についても、制作者および株式会社ファンダフルは責任を負いません。

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各項目の算出方法
健康保険料事業主と被保険者が半額ずつ負担参考先
健康保険の標準報酬月額 × 各都道府県ごとの料率 ÷ 2(折半)
介護保険料事業主と被保険者が半額ずつ負担参考先
健康保険の標準報酬月額 × 1.59％(料率) ÷ 2(折半)
厚生年金保険料事業主と被保険者が半額ずつ負担参考先
厚生年金保険の標準報酬月額 × 18.300％(料率) ÷ 2(折半)
子ども・子育て拠出金事業主が全額負担参考先
厚生年金保険の標準報酬月額 × 0.36％(料率)
雇用保険料
(※一般の事業の場合)		事業主：毎月の総支給額 × 9/1000(料率)
労働者：毎月の総支給額 × 5.5/1000(料率)		参考先
料率「14.5/1000」の内、事業主が「9/1000」、労働者が「5.5/1000」を負担
労災保険料
(種類：その他の各事業)		事業主が全額負担参考先
毎月の総支給額 × 3/1000(料率)
※事業種類により労災保険率が異なります
源泉所得税国税庁で発表している源泉所得税額表を参考に算出しています。参考先
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